「指示したことはやってくれる。でも、自分で考えて動くところまではいかない」
若手社員の育成において、このような悩みを抱えている経営者や管理職の方も多いのではないでしょうか。
業務の手順を教え、必要な知識を伝えることは、社員を育てるうえで欠かせません。しかし、それだけで自ら課題を見つけ、考え、行動できる人材が育つとは限りません。
これからの人材育成では、知識や技術を身につけるだけでなく、それらを実際の仕事で活用し、自分なりに判断して行動する力を育てることが重要です。
私はアパレル業界で25年間、販売、店長業務、EC運営などに携わってきました。現在はEC支援の仕事と並行して、服飾専門学校で販売やマーケティングに関する授業を担当しています。
現場で成果を求められる立場と、これから社会に出る人材を育てる立場。その両方を経験する中で感じているのは、人を育てるためには、知識を教えるだけでなく、自分で考え、実践する機会をつくることが大切だということです。
この記事では、若手社員の主体性を育てるために必要な考え方と、企業の人材育成に生かせるポイントを紹介します。
1. 知識を教えるだけでは、主体性は育ちにくい
仕事を覚えてもらうためには、業務の手順や必要な知識を伝えることが基本です。
ただし、知識を知っていることと、実際の仕事で使えることは同じではありません。
例えば、販売職であれば、商品の素材や特徴、コーディネートの知識を覚えるだけでは十分ではありません。目の前のお客様が何を求めているのかを考え、状況に応じた提案を行い、その理由を相手に伝える必要があります。
EC運営でも同様です。売上が伸びないとき、単に商品を追加したり広告を増やしたりするのではなく、アクセス状況や購入率などのデータを確認し、どこに課題があるのかを考える必要があります。
大切なのは、知識を持っていることだけではなく、知識を使って状況を判断し、行動につなげることです。
若手社員の育成においても、業務を正確にこなせるようになった段階から、次のステップを考える必要があります。
- なぜ、この仕事をするのか
- 何を改善すれば、もっとよくなるのか
- 自分で判断できることは何か
- 次に同じ問題が起きたら、どう対応するか
こうした問いを通じて、仕事の目的を理解し、自分で考える習慣を身につけてもらうことが、主体性のある人材を育てる第一歩になります。
2. 自分の考えを言葉にする習慣をつくる
自分で考える力を育てるためには、考えたことを言葉にする経験も欠かせません。
服飾専門学校の授業では、学生が自分の考えを整理し、相手に伝える機会を大切にしています。
最初から、自分の意見をわかりやすく説明できる人ばかりではありません。考えがまとまらなかったり、何を伝えればよいのかわからなかったりすることもあります。
それでも、自分で考え、言葉にし、人に伝える経験を重ねることで、少しずつ思考が整理されていきます。
これは、企業の人材育成にも応用できる考え方です。
例えば、若手社員から業務報告を受ける際、結果だけを確認するのではなく、次のような質問を加えてみます。
- どうして、その方法を選んだのか
- うまくいった理由は何だと思うか
- 改善できる点はあるか
- 次に取り組むなら、何を変えるか
こうした問いかけは、単に正解を確認するためのものではありません。本人が自分の判断を振り返り、考えを整理するためのきっかけになります。
上司がすぐに答えを教えてしまえば、短時間で業務を進められることもあります。しかし、毎回正解を与えるだけでは、社員が自分で判断する経験を積みにくくなります。
もちろん、緊急性の高い業務や安全に関わる場面では、明確な指示が必要です。そのうえで、日々の報告や振り返りの時間を活用し、社員が考えを言葉にする機会をつくることが重要です。
3. 挑戦と振り返りを繰り返せる環境をつくる
社員に主体性を求めるのであれば、自分で考えたことを実践できる環境も必要です。
ただし、経験の浅い若手社員に、最初から大きな判断を任せればよいというわけではありません。
まずは、本人が判断できる範囲を明確にし、小さな仕事から自分で考えて取り組んでもらいます。
その結果を振り返り、よかった点や改善点を整理し、次の仕事に生かしていく。この積み重ねが、少しずつ判断力や実践力を高めていきます。
人材育成では、失敗をすべて防ぐことよりも、失敗から学び、次の行動につなげられる環境を整えることが大切です。
また、社員が自分なりに考えて提案しても、常に「言われたとおりにやればいい」と返される職場では、自分で考える意欲が失われてしまう可能性があります。
一方で、何でも本人に任せればよいわけでもありません。経験や知識が不足している段階では、判断に必要な情報や考え方を教える必要があります。
教えるべきことは教え、考えてもらうことは考えてもらう。
このバランスを意識しながら、社員の成長に合わせて任せる範囲を広げていくことが、主体性を育てる組織づくりにつながります。
4. 人材育成を現場任せにせず、会社全体で考える
若手社員が自分で考えて動けるようになるには、本人の努力だけでなく、会社としての人材育成の方針も重要です。
まず考えたいのは、自社がどのような人材を育てたいのかということです。
決められた業務を正確に遂行できる人材を育てたいのか。それとも、業務の目的を理解し、改善案を考え、周囲と協力しながら仕事を進められる人材を育てたいのか。
目指す人材像によって、教育の内容や任せる仕事、評価するポイントは変わります。
また、研修を実施する場合も、研修そのものをゴールにしないことが重要です。
研修で学んだことを現場で試し、上司や周囲と振り返り、日々の仕事に定着させていく。こうした仕組みがあってこそ、学びが実際の行動につながりやすくなります。
人材育成を個々の上司の経験や力量だけに頼るのではなく、会社として目指す人材像を共有し、現場で求める行動と教育内容を結びつけていくことが大切です。
5. 現場経験と教育経験を生かした人材育成
私はアパレル業界で25年間、店頭での販売や店長業務、EC運営に携わってきました。
現在は、企業のEC支援を行うとともに、服飾専門学校で販売やマーケティングを教えています。
現場で求められる実践力と、教育を通じて人が成長する過程。その両方に関わる中で、知識を伝えるだけでなく、実際の仕事で活用できる力を育てることの重要性を感じています。
人材育成に、すべての企業に共通する一つの正解があるわけではありません。業種や組織の規模、社員の経験によって、必要な取り組みは異なります。
だからこそ、それぞれの企業が抱える課題を把握し、現場で実践できる方法を考えることが大切です。
株式会社SUNNYDAYWORKでは、現場経験と教育経験を生かし、企業の人材育成や研修・講演に関するご相談を承っています。
若手社員の主体性を高めたい、販売・接客力を向上させたい、社員が自分で考えて行動できる組織をつくりたい。
そのような課題をお持ちでしたら、ぜひ一度ご相談ください。
社員一人ひとりの成長が、日々の仕事の改善や組織全体の力につながるよう、実践的な学びを一緒に考えていきます。
企業向け研修・講演のご相談
株式会社SUNNYDAYWORKでは、現場での実践を重視した人材育成についてご相談を承っています。
若手社員の育成、販売・接客力の向上、マーケティングの基礎など、企業の課題に応じてご相談ください。
この記事へのコメントはありません。